海外旅行保険と海外療養費制度の違い。妊婦さんでも海外療養費制度を使えるのか？

海外旅行保険と海外療養費制度の違い。
妊婦さんでも海外療養費制度を利用できるのか？

「海外で病院にいくと、医療費が高額になることがある」と聞いた事はありませんか？
なるべくなら元気で帰国をしたいものですが、避けられない病気や怪我もあります。

いざという時に困らないように知っておいて欲しいのが、健康保険の海外療養費制度で、これは日本に帰ってから申請すると海外で支払った医療費の一部が戻ってくるという仕組みです。

ただ、海外療養費制度の申請には期限があったり、専用の書類を用意しないといけないなど、注意する点が多数あります。

今回の記事では海外療養費制度のメリット・デメリット、手続き方法を解説します。

海外の医療機関受診～申請までの流れ

１．海外の病院で治療を受ける。

海外では日本の健康保険証は使えないので、治療費はいったん自費で全額支払いをします。
国によっては自費支払いが出来ないと治療をしてくれない病院もあるので要注意です。

２．病院から必要書類の受け取り

・治療内容の証明書（診療内容明細書）
・医療費の明細書（領収明細書）
・領収書
をもらっておきましょう。

３．国内で健康保険組合に申請をする

海外病院で受け取った書類を用意して、加入している健保組合に提出し、申請手続きを行います。

海外療養費の申請に必要な書類一式

次に、提出に必要な書類を詳しく見てみましょう。
基本的には以下のようになります。

注意する点としては、現地の病院・医師に書いてもらわないといけない書類があることです。
帰国後にこれらの書類を書いてもらうのは大変なので、海外に行く際は予め書類を用意しておいた方が良いでしょう。

これらの書類が無ければ海外療養費が支給されない場合があります。

海外療養費制度のここに注意！

次に注意点です。

注意点その１．申請しなければ支給されない

もちろんのことですが、海外療養費は自ら申請をしなければ適用されず、お金は支給されません。
もし海外で治療を受けて自腹でお金を負担したのであれば、帰国後に必ず申請をするようにしましょう。

注意点その２．健康保険組合に認められたものしか支給されない

支給対象についてですが、日本国内で保険適用されてない医療行為は対象外となります。

また、健康保険は日本国内で治療を受けることを原則としています。そのため、日本国内で治療が受けられるのにもかかわらず、治療目的で渡航した場合にも対象外とされてしまいます。

注意点その３．現地の担当医に書いてもらう書類が必要

先ほども書いた通り、受診した医療機関で貰わなくてはいけない書類があります。 帰国してから用意するのはとても大変です。

注意点その４．申請に期限がある

申請が有効になるのは、海外で支払った日の翌日から2年間です。
これを過ぎてしまうと権利がなくなってしまいます。

注意点その５．支給決定から口座に振り込まれるまで時間がかかる

申請後、支給決定されてから口座に振り込まれるまで時間がかかります。
状況によって異なりますが、おおより2ヶ月程度とされています。

注意点その６．日本で医療行為を受けた場合の診療報酬点数に換算されて算定される

海外では日本と異なる医療費が請求されます。 そのため、高額な医療費を支払ったのに、海外療養費としては少額しか戻ってこなかったという例もあります。

海外療養費を利用した還付金の事例

海外療養費を利用した医療費の還付金については、もう少し詳しく見ていきましょう。

医療費は国によって大きく異なるため、実際に支払う医療費が算定された医療費を上回る場合と下回る場合があります。

実際に支払う医療費が算定された医療費を上回る場合は、算定された医療費から自己負担分を差し引いた金額が支給されます。
逆に、実際に支払う医療費が算定された医療費を下回る場合、実際に支払った医療費から自己負担分を差し引いた金額が支給されます。

例えば、海外の医療機関で治療後に15万円の支払いをしたとしましょう。
しかし、同様の治療を日本で行って10万円しかかからない場合では、正当な治療費は10万円で計算され、そこから自己負担分3万円(自己負担額3割の場合)が差し引かれ、7万円が海外療養費として戻ってくる形になります。

逆に、海外の医療機関で6万円の支払いをしたけど、日本で同様の診察を受けると10万円かかる場合は、実際に支払った6万円から自己負担分1万8千円(自己負担額3割の場合)が差し引かれ、4万2千円が海外療養費として戻ってきます。

必ずしも支払った金額が基準になる訳ではないので注意が必要です。
アメリカ・ヨーロッパなどは日本より医療費が高くなりやすいので、海外療養費だけでは補填が足らず自己負担額が大きくなった事例が実際に多く起きています。

たとえば盲腸の手術をした場合、日本では40万円程度で済みますが、アメリカでは200万円程度かかったという例もあります。この場合ですと、実際に200万円支払ったのに対して、海外療養費の支給対象となるのは40万円×70％の28万円だけになります。

このような事態になると自己負担費用がかなり重くのしかかりますね。
そのため医療費が高い国に行く場合には、民間の海外旅行保険に加入してから渡航するべきでしょう。

最後に

いかがでしたでしょうか。
元気に何事もなく海外から帰ってくるのが一番ですが、何かあったときに慌てないために、しっかり知識をつけておくことが大切です。

海外療養費制度は便利な制度ですが、デメリットや注意点も多くあります。
それらをカバーするために海外旅行保険があるので、合わせて準備をしておくと安心して海外へ行くことが出来ます。
ぜひ上手にどちらも活用しましょう。