【海外事故・災害データベース】海外旅行・滞在の危険中を避けるために
新型肺炎が流行する今だから海外旅行保険は加入しよう！
もし海外で新型肺炎にかかったら
猛威をふるう新型コロナウイルス。日本でも感染者が日々増えており、イベント等の自粛を余儀なくされています。
海外への渡航も出来れば避けたほうがいいですが、仕事や家族の事情でどうしても海外へ渡航しなければならない方もいるでしょう。
渡航先で新型肺炎を発症してしまったら、現地の医療機関で検査・隔離・入院となることが予想されます。
その場合の医療費用は高額になり、そのための備えが必要です。
今の時期こそ万全な海外旅行保険で医療費の備えを
新型肺炎はいつ発症するかわかりません。
新型肺炎が世界的に流行している今、渡航先で発症したときに備えて海外旅行保険に加入しましょう。
どのような海外旅行保険が適しているかですが、まずこの新型肺炎の厄介な点は治療方法がまだ確立されていないことです。
そのため一度発症すると長期的に入院することになったり、隔離のために専用個室での治療が必要になります。
普段は保険料節約のために補償金額の低いプランに加入している方でも、数週間入院の可能性を考慮して、いつもより補償が充実したプランを選択したほうが良いでしょう。
特にヨーロッパやアメリカは医療費が高額で、肺炎・肺結核による1か月の入院・手術で6000万円以上の費用がかかった事例が複数あります。
それらの国や地域に行く方は、治療費補償の金額を無制限にしておくと安心です。
医療費補償が無制限のプランがある損害保険会社には、例えばAIG損保や東京海上日動などが販売しています。
・AIG損害保険の海外旅行保険
・東京海上日動火災保険の海外旅行保険
先進国ではAIG損保は特に有名で、海外の医療機関にもその社名が知れ渡っているので、スムーズな治療を病院に希望したいときやキャッシュレス治療のときにAIG損保だと心強く感じるでしょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険への過信は禁物
クレジットカード付帯の海外旅行保険だけで海外へ行く方もいらっしゃると思いますが、正直なところお勧めは出来ません。
クレジットカード付帯の海外旅行保険の医療費補償は高くても200～300万円ほどです。
その程度の補償金額では、新型肺炎による長期入院や隔離治療に対応できるとはとても思えないからです。
治療費の補償金額が充実した海外旅行保険に別途加入するようにしましょう。
旅行キャンセルや変更でかかった費用も保険対象に出来る海外旅行保険も。
海外旅行保険には旅行変更費用補償特約が付いているものがあり、それらの海外旅行保険ですと日本政府が渡航先の国に渡航中止勧告が出した場合に旅行をキャンセルしたり変更したときにかかったキャンセル料や変更手数料が保険の対象になります。
例えばAIG損保では今回の新型肺炎の補償について以下のように記述しています。
渡航先（注１）に対する退避勧告あるいは渡航中止勧告（注２）が発出され、出国を中止した場合に、「旅行変更費用補償特約（渡航中止に関する費用）」の補償対象となります。
（注１）中国は湖北省に限らず中国全土（香港、マカオ含む）が対象です。
ただし、渡航中止勧告が発令された2020年1月24日の前日までに契約された証券が対象です。
（注２）新たに退避勧告あるいは渡航中止勧告が発令された国または地域については、その都度対象になります。この場合も、発令される前に契約された証券のみ対象です。
この特約についての取り扱いは各社によって異なるので、気になる方はこの特約の約款を確認するか、事前に保険会社に問い合わせておきましょう。
